立て続けに起こる局地豪雨

温暖化の影響だろうか、やたらに局地豪雨の被害にあっている。金沢市の浅野川、神戸市の都賀川、いずれも普段は数センチしか流れていない小さな河川だ。そこに突然のように豪雨が襲い掛かり、アットいうまに児童が突然襲い掛かってきた濁流に飲み込まれてしまった。行方不明も出ている模様でまことに痛ましいことだ。

最近の小さい河川は奇麗に整備され，上流にいたるまで護岸をコンクリートで固められ、下流の方では親水公園として子供達の遊び場として、親しまれているのだ。その川の上流部に豪雨が襲い掛かり、何も知らされていない児童たちにおそいかかった。コンクリートで整備された河川は、上流に何箇所か警報を知らせる装置を付けないと、こういう事故はまた起きる可能性がある。

しかし、最近の気候変動にはビックリさせられてしまう。まるで亜熱帯の中にいるようで、気温は連日３５度以上、あっちこっちで集中豪雨、突風、竜巻などが起こり、何か今までの日本と違うと感じた。昨日は久しぶりに東京も雷雨に襲われ、山手線、京浜東北線がストップし、通勤時間だったため混雑が起きたようだ。幸い水の被害は無かったようだ。

低炭素社会への道

日経の社説によると、温暖化問題が地球規模のテーマに浮上し、足元では石油などの資源高が続いている。企業にとって化石エネルギーの使用を抑え、CO2を削減する環境技術の開発が急務だ。ピンチをチャンスに転じるには、従来技術の改良に留まらず、新地平を切り開くブレークスルー（突破型）技術が欠かせない。これはつまり今までとは全く違う革命的なものを作り出さなくては、と言うことだ。

トヨタ自動車が石油が使えなくなる２０３０年までに、ガソリンエンジンに代わる動力源として次世代電池の開発をを急ぐ意向を明らかにした。石油だかの風圧を真正面から受ける自動車産業。小型車にしても対症療法ではあるが、抜本策ではない。１台あたりの消費が減っても、世界全体のくるまが増えれば、ガソリン消費の総量は膨らむ。問題を解決するには「脱ガソリン」と「脱エンジン」の取り組みが欠かせない。

新たな動力源の有力候補が，空気金属型などの次世代電池だ。トヨタは６月に研究組織を新設し、外部の大学や公的研究所とも積極的に提携するという。既存エンジンの改良ならトヨタ社内で完結できる。だが、「ブレークスルー技術をモノにするには、幅広い分野の専門家との協業が不可欠」と判断した。

トヨタが「エンジンの次」を目指すのと同じく、昭和シェル石油は「石油の次」を模索する。同社は１９７０年代の石油危機の直後から太陽電池の開発に着手し、本業が苦しい時代でも継続してきた。世界的な需要拡大を追い風に１１年に新工場を建設する。総工費が１０００億円を越える久久の大型工事だ。

温暖化ガス排出 半減目標

今月上旬に開いた洞爺湖サミットは、２０５０年までに世界の温暖化ガス排出量を少なくとも「５０パーセント削減」という長期目標で合意した。中国やインドを含む主要排出国会合の宣言にも長期目標の支持を盛り込んだ。世界の排出量を半減するには、日本や主要国はどれだけ減らせばよいのか、それには革新的な抑制技術が必要となってくる.

京都大学の松岡先生は、世界各国の一人当たり排出量が等しくなると仮定して、人口予測など考慮して５０年までに日本が削減すべき排出量は８５パーセントになり、福田首相が言う６０～８０パーセントを上回る。米国やロシアなども９０パーセント前後の削減を求められる。増加が許されるのはインドやアフリカ諸国のみ。長期目標は、石油や石炭をエネルギー源として経済成長を進めてきた各国に「化石燃料との決別」を意味している.ゆえに米国は半減目標を嫌った。しかし議長国として合意をまとめた日本は、大変な責務を負ったことになる。慶応大学の浜中先生は目標達成には、全く新しい削減策を考えなくてはと指摘する。石炭火力発電所からの排出削減、車から出る排ガスからのCO2削減、など革新的手法をとらない限り不可能だということだ。三洋電機の元社長桑野氏は８０年代に提唱した『ジェネシス計画」。世界の砂漠地帯などに太陽電池パネルを設置し、電力損失のほとんど無い超伝導ケーブルでネットワーク化しようという壮大な構想が見直されている。背景には太陽電池の性能や、製造法がおおきく改善し、超伝導材料の性能も向上したことなどがある。原油価格の高騰で、排出を減らす経済合理性はかってなく高い。新興国や産油国も例外ではない。脱化石燃料は世界の共有認識で一致している。５０パーセント削減の目標は、世界を制することができる削減技術開発へ向けた世界競争の本格化も意味する。

日経新聞からの抜粋だが削減技術がこれからの世界に勝ち残っていくということが分かった。

温暖化ガス排出 半減目標

今月上旬に開いた洞爺湖サミットは、２０５０年までに世界の温暖化ガス排出量を少なくとも「５０パーセント削減」という長期目標で合意した。中国やインドを含む主要排出国会合の宣言にも長期目標の支持を盛り込んだ。世界の排出量を半減するには、日本や主要国はどれだけ減らせばよいのか、それには革新的な抑制技術が必要となってくる.

京都大学の松岡先生は、世界各国の一人当たり排出量が等しくなると仮定して、人口予測など考慮して５０年までに日本が削減すべき排出量は８５パーセントになり、福田首相が言う６０～８０パーセントを上回る。米国やロシアなども９０パーセント前後の削減を求められる。増加が許されるのはインドやアフリカ諸国のみ。長期目標は、石油や石炭をエネルギー源として経済成長を進めてきた各国に「化石燃料との決別」を意味している.ゆえに米国は半減目標を嫌った。しかし議長国として合意をまとめた日本は、大変な責務を負ったことになる。慶応大学の浜中先生は目標達成には、全く新しい削減策を考えなくてはと指摘する。石炭火力発電所からの排出削減、車から出る排ガスからのCO2削減、など革新的手法をとらない限り不可能だということだ。三洋電機の元社長桑野氏は８０年代に提唱した『ジェネシス計画」。世界の砂漠地帯などに太陽電池パネルを設置し、電力損失のほとんど無い超伝導ケーブルでネットワーク化しようという壮大な構想が見直されている。背景には太陽電池の性能や、製造法がおおきく改善し、超伝導材料の性能も向上したことなどがある。原油価格の高騰で、排出を減らす経済合理性はかってなく高い。新興国や産油国も例外ではない。脱化石燃料は世界の共有認識で一致している。５０パーセント削減の目標は、世界を制することができる削減技術開発へ向けた世界競争の本格化も意味する。

日経新聞からの抜粋だが削減技術がこれからの世界に勝ち残っていくということが分かった。